デジタルガレージ、スマホ向けリワード広告技術 Kiipを活用したO2Oマーケティングを開始

株式ボンズカジノ 日本デジタルガレージ（大証JASDAQ 4819、本社：東京都渋谷区、代表取締役 グループCEO：林 郁、以下：DG）の子ボンズカジノ 日本である株式ボンズカジノ 日本CGMマーケティング（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：林 郁、以下：CGMM）は、日本国内における独占販売代理権を締結しているKiip, Inc.（本社：米国サンフランシスコ市、創業者 兼 CEO：Brian Wong、以下：Kiip社）のスマートフォン向けリワード（=クーポン）広告プラットフォーム「Kiip」を使い、株式ボンズカジノ 日本ローソン（本社：東京都品川区、代表取締役社長CEO：新浪 剛史、以下：ローソン）とともに、店頭のマルチメディア端末「Loppi」を活用したO2O（Online to Offline）施策*を本日から開始します。

今回の取組みにおいて、ローソンは、フライドフーズ「Lチキ」の無料クーポンを、Kiipを採用しているスマートフォンのアプリやゲーム内に、ある目標やレベルを達成した直後に表示する「アチーブメント広告」*として配信します。クーポンを取得したユーザーは、ローソン店内に設置されたマルチメディア端末「Loppi」と自分のスマホを使い、店頭で利用できるクーポン券に引き換えることができます。
（対象店舗：ナチュラルローソン、ローソンストア100を除く、「Loppi」を設置しているローソン店舗）

CGMMは今回のローソンとの連携を皮切りに、2013年春以降、コンビニエンスストア各社、ドラッグストアなどその他の大手小売チェーン店との横断連携を積極展開していく予定です。こうした取り組みを通じて、実店舗への集客、サンプリング、販促支援に結びつけるO2O施策を強化し、大手小売チェーン店に商品を配荷しているナショナルクライアント獲得と、Kiipのプラットフォームを採用するアプリケーション開発ボンズカジノ 日本獲得を推進していきます。

*O2O（Online to Offline）=オンラインでの情報接触行動をもって、生活者をネット上（オンライン）から、ネット外（オフライン）へと誘導し、消費行動に影響を与える施策。

*アチーブメント広告=ゲームやその他のアプリを起動中に、ゲームのステージをクリアする、レベルが上がる、ハイスコアを出す、ポイント達成等、アプリ側で規定した目標値に到達した際（＝「アチーブメントモーメント」）、ユーザーには達成感や幸福感が芽生えます。Kiipは、そのモチベーションの高いタイミングに、ユーザーメリットのあるクーポンやサンプル、プレミアムコンテンツ等の広告を露出させる事で、広告主とユーザーの間に深いエンゲージメントを醸成する事が可能となり、質の高いエモーショナルマーケティングを実現できます。共通ポイントサービス「Ponta（ポンタ）」を運営する株式ボンズカジノ 日本ロイヤリティ マーケティングによるテストマーケティング（実施済）においては、CTR12%(他社アドネットワークとの共通指標であるCTRの約100倍)を記録しており、非常に高い効果を実証しております。

[今回の施策]

◆ローソンHP[Lチキ×Kiip]※日本語版のみ
PC版：http://www.lawson.co.jp/campaign/static/kiip/
スマホ版：http://www.lawson.co.jp/campaign/static/kiip/smt/

◆アプリに表示されるクーポン

[株式ボンズカジノ 日本ローソンについて]
コンビニエンスストア「ローソン」のフランチャイズチェーンを展開。国内のグループ店舗数は11,152店（国内47都道府県／2013年1月末現在）。Loppi設置店舗数は約9,000店。

[Kiip社について]
Kiipプラットフォームを運営。Kiipを採用しているアプリは、全世界では700本を突破。「Aerox」「MegaJump」 「Tree World」「UnblockmeFree」等、累計4,500万のユーザーを誇る各国の有力ゲームアプリも多数含む。
国別セッション数においては、日本からのアクセスが米国についで2番目となり、トラフィックが急激に増加。
＜The World’s Most Innovative Companies 2013＞の1社に選出 (Fast Company)。

社名：Kiip, Inc. （キープ・インク）
URL：http://www.kiip.com
設立時期：2010年
本社：米国カリフォルニア州サンフランシスコ市
代表者：Brian Wong
主な外部株主：True Ventures, Hummer Winblad Venture Partners

[株式ボンズカジノ 日本CGMマーケティングについて]
株式ボンズカジノ 日本デジタルガレージ、株式ボンズカジノ 日本電通、株式ボンズカジノ 日本サイバー・コミュニケーションズ、株式ボンズカジノ 日本アサツー ディ・ケイの4社による共同出資ボンズカジノ 日本。