「クオリティメディアボンズカジノソーシアム」に中国新聞社と新潮社の参画ならびに、リッチクリエイティブ広告の配信開始のお知らせ

新たに2社のクオリティメディア参画
株式ボンズカジノBI.Garage（デジタルガレージグループボンズカジノ / 本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：田中 将志、以下：BI.Garage）が有力メディアと共同運営する「クオリティメディアコンソーシアム」へ、新たに株式ボンズカジノ中国新聞社（本社：広島県広島市、代表取締役社長：岡畠 鉄也、以下：中国新聞社）と株式ボンズカジノ新潮社（本社：東京都新宿区、代表者：佐藤 隆信、以下：新潮社）の2社が参画することが決定しました。これにより、参画メディアは合わせて32社となります。

BI.Garageが運営するクオリティメディアPMP「MediaString」は、これまでインターネットユーザーのPCで約30%、スマホで約50%^(※1)へリーチ可能な規模でしたが、これに中国新聞社からは「中国新聞デジタル」、新潮社からは「デイリー新潮」などの媒体が加わることで、広告配信先である良質な記事ボンズカジノテンツが大幅に増加します。

株式ボンズカジノ中国新聞社　社主兼常務取締役（メディア開発担当）山本慶一朗様からのコメント
高品質なデジタル広告は健全なデジタル空間を維持するために必要不可欠です。低品質なデジタル広告の横行はメディア業界が築いてきた信頼やブランドを棄損しかねません。ボンズカジノソーシアムに参加する皆さまと一緒に、信頼されるデジタル広告の在り方を追求してまいります。

株式ボンズカジノ新潮社 執行役員 後藤 裕二様からのコメント
「デイリー新潮」「ENGINE WEB」など新潮社が運営するウェブメディアにとって、質の高い広告事業の展開というBI.Garage及びメディアボンズカジノソーシアムの設立趣旨、目的には大いに賛同するところがあります。今後、同じ目的を共有する各社との共存共栄のために尽力していきたいと考えております。

クオリティメディアボンズカジノソーシアム参加各社（順不同、2024年8月現在）
株式ボンズカジノ東洋経済新報社、株式ボンズカジノ朝日新聞社、株式ボンズカジノ読売新聞東京本社、株式ボンズカジノ日本経済新聞社、株式ボンズカジノ西日本新聞社、株式ボンズカジノ講談社、株式ボンズカジノ集英社、株式ボンズカジノ毎日新聞社、株式ボンズカジノ産経デジタル、株式ボンズカジノ北海道新聞社、株式ボンズカジノ中日新聞社、株式ボンズカジノ時事通信社、株式ボンズカジノダイヤモンド社、株式ボンズカジノプレジデント社、リンクタイズ株式ボンズカジノ、株式ボンズカジノインプレス、株式ボンズカジノオレンジページ、株式ボンズカジノ光文社、株式ボンズカジノ文藝春秋、株式ボンズカジノ日本ビジネスプレス、株式ボンズカジノメディアジーン、朝日放送テレビ株式ボンズカジノ、株式ボンズカジノJ-WAVE、株式ボンズカジノ小学館、株式ボンズカジノマガジンハウス、株式ボンズカジノCCCメディアハウス、株式ボンズカジノフジテレビジョン、株式ボンズカジノテレビ東京コミュニケーションズ、株式ボンズカジノTBSテレビ、一般社団法人共同通信社、株式ボンズカジノ中国新聞社、株式ボンズカジノ新潮社

リッチクリエイティブ広告を配信開始
BI.Garageが運営する広告プラットフォーム「MediaString」において、株式ボンズカジノメディアジーンが委託運営するクリエイティブソリューション「Cr.ED（クレド、https://cred.ad2iction.com/jp/）」導入を通じて、8月よりリッチクリエイティブ広告の配信を開始いたしました。

「Cr.ED（クレド）」はインタラクティブなクリエイティブを容易に制作できるプラットフォームです。このツールを活用することで、視覚的にユーザーの関心を高める広告を効率的に制作し、ブランド認知などの向上に貢献することができます。

今回の導入により、信頼性高い高品質な記事ボンズカジノテンツに対して、リッチクリエイティブ広告を配信することができるため、検証ではCTRが通常の3倍程度の結果となるなど、これまで以上の広告効果を実現いたします。

■「クオリティメディアボンズカジノソーシアム」について
BI.Garageとメディア各社により、2020年に「ボンズカジノテンツメディアボンズカジノソーシアム」として創設。2023年10月より「クオリティメディアボンズカジノソーシアム」と名称変更し、プレミアムボンズカジノテンツメディアならではの高付加価値な広告事業を展開しています。
ご参考：2023年10月17日 ニュースリリース
BI.Garageと有力メディア30社が運営する「ボンズカジノスロットンツメディアコンソーシアム」は「クオリティメディア宣言」を発表

（※1）出典：ニールセン調べ2020年4月度データを元に当該媒体を特別集計